生活協同組合（生協）が、デジタル技術で顧客コミュニティーの再生を目指している。
かつては近所の組合員が一緒に商品を受け取る共同購入が主流で、そこでの口コミが次の購買や生協への愛着につながっていた。
共働き時代になり失われた井戸端会議を、組合員専用の独自SNS（交流サイト）で復活。
食材を届けるだけではない、生協ならではの強みを生む。
会員数は2336万人、宅配事業の売上高は2兆1148億円――。
これはアマゾンや楽天市場といった大手ネット通販の数字ではない。
生協のものだ。全国の地域生協の合算ではあるが、食品分野の宅配では最大級とみられる。
新型コロナウイルス禍に伴う巣ごもり消費の追い風で、宅配売上高は2019年度に比べ15%も増えている。